事情
H様は、職場の配置転換による収入減によって、生活費が半減したため,複数の業者から借入れを始めました。その後も収入状況は改善されなかったため借入額が増大し、子の高校の授業費も借入れで補填していたため、次第に自転車操業状態になり、返済が困難となったためご相談にこられました。
事情
G様は、数年前からインターネット上の有料占いサイトにのめり込み、保有していたクレジットカードのリボ払いで多額の支払いをするようになりました。また、収入減による生活費の不足分を借入れで賄うようにもなった結果、支払いが困難となったため、ご相談に来られました。
事情
F様は、親族が所有する土地の上に住宅を建て、住宅ローンを組みました。その後、勤務先の都合で減給があり、借入れを始めました。また、減給のストレスから、ギャンブルにのめり込んでしまい、さらに借入れが増えました。
個人再生手続をとるべく、他の法律事務所に依頼をしましたが、その対応に問題があり、当事務所に相談に来られました。
事情
E様は、夫とともに戸建住宅を購入し、ペアローンを組みました。当初、返済に問題はありませでしたが、子の誕生により、フルで働くことが難しくなり、世帯収入が減少したことから、徐々に借入れに依存するようになりました。
その後も、勤務先で残業代が支給されなくなるなど、収入が増加することはなく、返済が困難になってしまいました。
事情
D様は、戸建住宅を購入し、奥様とペアローンを組みました。子が誕生した際、奥様が産休を取ったことから、世帯収入が減少し、借入れをするようになりました。その後も、子の保育園の送迎等で、奥様がフルに働くことができず、家計に余裕は生じませんでした。
さらに、遠方に住む母の介護などのため、交通費の負担も増えました。こうしたことから、住宅ローンを除いて、約800万円の負債を抱え、返済が困難になってしましました。
事情
C様は、営業職で歩合給の変動が大きかったため、収入が安定せず、生活費や住宅ローンの返済のため、借入れを始めるようになりました。また、株、FX等の投資も頻繁にしましたが、上手くいかず、大きな損失を出してしまいました。こうして、住宅ローンを除いて、2500万円を超える負債を抱え、自分ではどうしようもできなくなってしまいました。
事情
B様は、以前、会社の役員をしていましたが、その代表が違法取引をしたことから、会社の経営が悪化し、給与が支給されず、立て替えた経費も精算することができなくなってしまいました。このため、借入れをして生活をせざるを得なくなりました。また、病気の子がおり、その医療費や生活費の負担も負い、借入れは増えるばかりでした。
事情
A様は、結婚して子どもが生まれたことから、戸建住宅を購入し、住宅ローンを負担することになりました。しかし、住宅取得のため、生活を切り詰めていたことから、ストレスが溜まり、それを発散するため、飲食やギャンブルに散財することになってしまいました。
また、交通事故を起こし、その賠償金も支払うことになりました。そして、離婚をすることになり、養育費の負担も生じることになりました。こうして、住宅ローンを除いて、1800万円を超える負債を負い、返済が困難になりました。
事情
Z様は、元夫を離婚する際、慰謝料を負担することとなったばかりか、元夫が親権者となった子らの養育費も負担することになりました。離婚後、慰謝料や養育費の支払いに追われ、徐々に借入れに依存するようになりました。
また、勤務先が遠方であったため、残業があると、タクシーなどで帰宅することもあり、交通費の負担も増えました。こうして、1300万円を超える負債を抱え、どうしようもできなくなって相談に来られました。
事情
Y様は、自宅を購入した後、元妻と離婚し、子らの養育費を負担することになりましたが、自身の生活費の捻出が困難となり、借入れを始めました。その後、再婚し、転職をするため、専門学校に通うことになりましたが、その学費の負担があり、借入れが増える一方でした。