事情

G様は、住宅購入後に共働きだった奥様が育児で仕事を辞めたことから、生活費が不足するようになり、恒常的に借入をするようになってしまいました。

事情

Ｄ様は、親族が経営する会社に勤務していましたが、その会社が倒産してしまい、無職時の生活費の借入が増大してしまいました。また、結婚後子どもが生まれ、養育費・教育費の負担が生じたこと、なかなか定職に就くことができなかったこと等から、借入依存は解消されませんでした。気がつくと住宅ローンを除いて、借入総額は1400万円にものぼり、毎月の返済額も30万円近くになってしまいました。

事情

Ｂ様はもともと一人で家計を支えていましたが、出産後の復職の際に、保育園が見つからずに時短勤務となったことから、生活費の補てんのために借入を始め、５００万円を超える負債を抱えるようになりました。

事情

Y様は、平成20年9月のリーマンショックの影響を受けて転職を余儀なくされ、収入が４００万円以上減少し、生活費の補てんのために多額の借入れをされていました。

事情

J様は、1年ほど無職の期間ができた際に生活費の補てんとして借入を始めました。再就職後も、収入が以前よりは減ってしまったため、引き続き借入をしたほか、ギャンブル等への支出もあり、500万円を超える負債ができてしまいました。

事情

借入の原因としては、ショッピングのほかパチンコ等のギャンブルもあったものの、病気による収入減で借入が増えた面もあったことから、破産も検討しましたが、ご本人の強い希望で、一部でも債務を返済することになる個人再生手続を選択しました。