事情

Ｘ様は勤務先が倒産して、やむを得ず転職した結果、手取月収が10万円程度減ってしまったことから、元々利用のあったショッピングの返済のために借入をはじめ、徐々に借入が増えてしまいました。

事情

V様は、月20万円程度も飲食代（飲み代）を出費していた時期があり、カードを利用するようになりました。その後、勤務していた会社の業績が悪化し、給与・賞与が相当程度減額されてしまったことから、この補填のため、さらに、借入に依存するようになってしまいました。

事情

R様は、約１年間の転職期間中に生活費が不足するようになり、借入れを開始されました。また、転職後も月収が低く、パチンコ等への支出もするようになったため、借入れが増えていきました。その結果、自転車操業状態になり，ご相談に来られました。

事情

Ｏ様は、勤務先の業績が悪化した際に給与が遅配となった時期があり、生活費のために借入を始めたのがきっかけで、負債が増えてしまいました。

債務総額が280万円程度と決して多くはなく、通常であれば、任意整理も検討する事案でしたが、当事務所にご相談いただく前に司法書士に相談し、ほとんどの業者と和解をしており、再度の和解交渉はできない状況であったため、個人再生手続を取ることにしました。

事情

Ｎ様は、住宅ローンを組んだ際に一緒に借りた銀行カードローンの支払いをしていましたが、家庭の事情で世帯の収入が激減し、返済を続けることが難しくなりました。
そこで、個人再生手続を取ることとしました。

事情

Ｋ様は、お子様の学費のために借入を始めました。その後、自営業が上手くいかずに、生活費のための借入をした結果、総額で700万円近い負債を抱えてしまいました。到底返済できない状況になったため、個人再生手続を申立てることにしました。

事情

G様は、住宅購入後に共働きだった奥様が育児で仕事を辞めたことから、生活費が不足するようになり、恒常的に借入をするようになってしまいました。

事情

Ｄ様は、親族が経営する会社に勤務していましたが、その会社が倒産してしまい、無職時の生活費の借入が増大してしまいました。また、結婚後子どもが生まれ、養育費・教育費の負担が生じたこと、なかなか定職に就くことができなかったこと等から、借入依存は解消されませんでした。気がつくと住宅ローンを除いて、借入総額は1400万円にものぼり、毎月の返済額も30万円近くになってしまいました。

事情

Ｂ様はもともと一人で家計を支えていましたが、出産後の復職の際に、保育園が見つからずに時短勤務となったことから、生活費の補てんのために借入を始め、５００万円を超える負債を抱えるようになりました。

事情

Y様は、平成20年9月のリーマンショックの影響を受けて転職を余儀なくされ、収入が４００万円以上減少し、生活費の補てんのために多額の借入れをされていました。