事情

W様は、仕事上報酬額が安定しなかったこと、結婚後、家計の支出が増加してしまったことなどから、借入れやカード利用が増え、返済が困難となりました。

事情

V様は、過去に、株の信用取引に失敗し、多額の負債を抱えて支払不能になったことから、破産手続をし、免責を受けたことがありました。その後、知人と起業し、収入が安定したことから、住宅を購入することができました。しかし、教育費等の捻出、将来の資産形成のため、再度株取引を始め、借入れをして原資を捻出していましたが、結果として、取引に失敗し、1500万円を超える負債の返済が困難となりました。

事情

T様は、結婚後、子らの養育等で支出が増加したことから、借入れやカードで生活費を補填するようになりました。その後、家族旅行等で支出が増加の一途を辿り、一時は慣れない転職をしたことで体調を崩したことから、別の弁護士に破産の依頼をしました。しかし、その後、体調が回復し、収入も安定したことから、個人再生での解決を希望しましたが、依頼していた弁護士から辞任され、当事務所に相談に来られました。なお、奥様も当所で破産手続の受任をしました。

事情

S様は、長期にわたって、パチンコ・スロット、ボートレース等のギャンブルにのめり込むようになり、借入れやカード利用に依存するようになり、返済が困難となりました。

事情

U様は、パチンコや競馬のギャンブルに傾倒し、これらの資金を捻出するために借入れやカード利用を繰り返してしまいました。

事情

Q様は、住宅購入後、妻が仕事を辞めて世帯収入が減少したこと、子らに関連する娯楽費等の支出が増加したこと、また、自身もギャンブルや飲食等に浪費行為を繰り返したことなどから、借入れとカード利用に依存し、返済が困難となりました。

事情

R様は、妻の病気の治療費を捻出するため、借入れやカード利用を繰り返すようになりました。自宅を購入した住宅ローンを借り入れた後、コロナ禍の影響で収入が減少したこと、妻の病状が悪化してさらに治療費が必要になったことなどから、次第に返済が困難となりました。

事情

O様は、転勤による減収、子らの教育費の捻出のため、借入れやカード利用を繰り返しました。コロナ禍後、在宅勤務が増えたことで、オンラインゲームに頻繁に課金するようになり、さらに債務が増大しました。

事情

P様は、子らの教育費を捻出するため、借入れを繰り返すようになりました。その後、資産形成を試み、株式投資をするも失敗し、結果、債務を増大させ、返済が困難となりました。

事情

K様は、離婚後の養育費の支払い、オンラインカジノやP2P投資のための資金捻出のため、借入れやカード利用を繰り返すようになり、返済が困難となりました。